今こそ見直す、サイバー攻撃被害の情報共有とリスク対策

2022.10.07(FRI) – 08(SAT)
湯沢町公民館・湯沢グランドホテル

サイバー攻撃に対する被害組織は、世論の批判にさらされることが多く、そのため情報開示に消極的になる傾向があります。一方、影響を受ける範囲が広がる現在の状況下では、社会全体が協力して立ち向かうことが必要だと指摘されています。
社会全体で協調してサイバー攻撃に立ち向かうために、必要な情報共有とリスク対策はどうあるべきなのでしょうか。
新米の季節を迎えた越後湯沢に、昼夜にわたるセッションを持ち、交流を深めながら、それぞれの所属組織の立場を超え、議論を深めることができれば幸いです。

協力・協賛企業(2022年)

IPA

独立行政法人情報処理推進機構
Sky株式会社

Sky株式会社
stonebeat security

ストーンビートセキュリティ株式会社
アットシグナル株式会社クオリティネット株式会社 株式会社くまなんピーシーネットサイバーリーズン合同会社
サン電子株式会社Sysdig Japan 合同会社ヴイエムウェア株式会社株式会社フォーカスシステムズ
株式会社ワイ・イー・シー
アマゾンウェブサービスジャパン合同会社株式会社インターネットイニシアティブ株式会社サイバーディフェンス研究所合同会社モリクル
デジタルアーツコンサルティング株式会社ネットスカウトシステムズジャパン株式会社株式会社東陽テクニカトレンドマイクロ株式会社株式会社メルカリ
楽天グループ株式会社株式会社ラック
株式会社ITスクエアインターネット接続サービス安全・安心マーク推進協議会株式会社ENNAオープンテキスト株式会社
サイエンスパーク株式会社ベイシス・テクノロジー株式会社一般社団法人セキュアIoTプラットフォーム協議会一般財団法人日本情報経済社会推進協会
一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会ビットバンク株式会社
PAGE TOP
MENU